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ソリューション

デジタルアーツでは1995年の設立以来、「より便利な、より快適な、より安全なインターネットライフに貢献していく」という理念のもと、さまざまなソリューションを開発、世に送り出してきました。数少ない国産のセキュリティソフトウェアメーカーとして、社会生活のデジタル化で組織内部からの情報漏えいリスクや多様化するサイバー攻撃被害が激化していることを背景としたセキュリティ製品に対する需要にスピード感をもって応えております。

さらに、IoTやAI、GIGAスクール構想やテレワークの普及に伴い、安全性と利便性を両立させたコミュニケーションツールも多様なシーンで必要とされる時代になりました。このコミュニケーション領域でのニーズにも、インターネット黎明期から続けている有害情報の収集で培った国内最大級のWebフィルタリングデータベースを駆使した新たなソリューションの開発で対応しており、セキュリティ領域にとどまらない柔軟な思考で、今後も多様な製品を開発していきます。

ソリューション紹介

「Z-FILTER」

SSE+IDaaS ソリューション

「Z-FILTER」は、ゼロトラストセキュリティの実現を支える、認証から通信までをカバーする国産セキュリティ製品です。
「i-FILTER」で培った業界最高水準のデータベースを基盤に、「ホワイト運用®」を中心とした企業に必須の各種セキュリティ機能を一括で提供します。
ID認証から端末・通信の制御/可視化/ログ管理までを一つの管理画面に統合することで、アクセスから認証までのゼロトラスト運用を「Z-FILTER」だけで一貫して実現します。
そのため中小企業にとって負担になりがちな複数製品の導入・運用や専門知識の確保も、「Z-FILTER」では不要になります。
限られたリソースでもシンプルかつ確実なセキュリティ環境を構築し、ゼロトラストセキュリティの課題を解決する製品です。

「i-FILTER」

標的型攻撃対策-Webフィルタリング

「i-FILTER」は、Webからの外部攻撃対策と内部情報漏えい対策ができる、導入実績No.1※1のWebフィルタリング製品です。Webフィルタリング製品は、アスセスするだけでマルウェアに感染するようなサイトや情報が抜き取られる可能性のあるサイトなどをブロックすることで、安心安全にWebを利用いただけるものです。さらに業務上必要なウェブサービスでも、操作ごとに細かくアクセス制御できるのは「i-FILTER」ならではの強みです。また「i-FILTER」は、安全なサイトにのみアクセスさせる「ホワイト運用®」を実現しており、従来の脅威サイト対策にあったデメリットを克服したデジタルアーツが独自に提唱する方法で運用をしています。
デジタルアーツは、Webフィルタリングソフトの開発に着手した1998年8月以来、20年以上に渡り、データベースを蓄積してきました。「i-FILTER」経由のマルウェア被害報告は0件※2です。

「m-FILTER」

標的型攻撃対策-メールフィルタリング

「m-FILTER」は、標的型攻撃メールや誤送信による情報漏えいを対策する、導入実績No.1※3のトータルメールセキュリティ製品です。安全なメールのみを受信できる仕組みを提供しており、不審な送信元からのメールやメール内の不審なURLを確認しブロックすることでデジタルアーツが提唱する「ホワイト運用®」を実現しています。さらに、多彩なルール設定によってメール誤送信も防ぐことで、企業の重要な情報が外部に漏えいしないように守るという役割も担っています。

開発当時は、メールの誤送信問題が課題となっており、その需要に応えるために製品が誕生しました。その後は、スパムメールや不審なメールなどの新たな課題が問題となりました。そこでデジタルアーツは、様々なメール課題に総合的に対応することを目指した結果、現在の機能が備わった「m-FILTER」の提供を開始しました。

「FinalCode」

ファイル暗号化・遠隔削除で情報漏えい対策

「FinalCode」はファイルを暗号化することで情報の漏えいを防ぐファイルセキュリティ製品です。ファイルが作成された瞬間から自動で暗号化され、権限がある人だけが内容を確認出来るようにします。また、一度手元から離れたファイルを削除することも出来るため、万が一外部にファイルが漏えいしても情報が流出・拡散される心配もありません。そのため、退職者によるファイル持ち出しからの情報漏えい、内部不正による情報漏えいなども防ぐことができます。 さらに「Finalcode」は各国で特許を取得しているため、これらはデジタルアーツにしかできない特別な技術です。
前身となるファイル暗号化製品が月に数本売れていたことから「暗号化」にニーズがあるかもしれないと考えたのがきっかけで、初期は社長と1人の社員によって開発が進められました。

「Desk」シリーズ

安心安全なコミュニケーション

「Desk」はチャットとオンライン会議ができるコミュニケーションツールです。
パソコン内における「机」のような存在(=業務の中心)になるようにという意味を込め、2023年に「Desk」を発売しました。国産メーカーならではの高い安全性を有しています。「Desk」は一般ユーザー向けと、教育機関のニーズに則した仕様である学校関係者向け「Desk GIGA版」があります。「Desk GIGA版」では、児童・生徒のチャットを見守るだけでなく、いじめや自殺に関連する言葉を検知して、危機を未然に防ぐいじめ防止機能なども搭載されています。
「Desk」の前身となる製品は、主にデジタルアーツ社内のコミュニケーションのために利用されていましたが、コロナ禍や働き方の変化によりチャットやオンライン会議のニーズが高まったことで社内運用だけでなく、製品として発売することが決まりました。

「StartIn」

シングルサインオン・ID管理

「StartIn」は複数のクラウドサービスのログイン情報を一括で管理し、IDやパスワード以外の別の認証要素を取り入れることで強固なID管理を実現する製品です。クラウドサービスを複数利用することが当たり前となる中で、アカウント管理やセキュリティリスクが課題となり、一元管理の需要が高まっていることから「StartIn」を開発しました。「StartIn」には、業務・学習の「開始」にあたり最初にログ「イン」するシステムという意味が込められています。
具体的には、生体認証やワンタイムパスワードなどの多様な認証の方式を搭載しており、独自機能として位置情報を確認してログインの可否を管理できる機能、機密情報等を扱う重要なサービスには上司の承認後にログインすることができる機能、定期的に認証をすることでパスワード入力などを避けつつセキュリティを高めることができる機能を搭載しています。ユーザーは1回の認証で複数のサービスにログインすることができ、管理者は一括してアクセス情報などを把握することができます。多要素認証で不正ログインなどの外部からの攻撃のリスクを低減することも可能です。

「f-FILTER」

データ保護・ファイル転送

「f-FILTER」は重要情報が入ったファイルを確実に選別し、安全な状態で正しい相手に受け渡しする、DLP・ファイル転送製品です。
ファイルを送信する前に、「アンチウイルス」や「重要情報が含まれているか検査するDLP判定」、「過去に送付したファイル情報との一致度を検査するファイル判定」などのシステムによる検査に加え、人の目による監視を実施する「上長承認」により、内容を厳格に検査し、重要情報を第三者に漏えいさせません。
ファイル送信後、万が一誤送信があった場合は閲覧権限をはく奪することも可能です。
また、「i-FILTER」や「m-FILTER」と連携することで、独自のネットワークDLPソリューションや昨今話題の「PPAP対策」としても活用できます。
紙媒体のデジタル化が進み、受け渡しが容易になった一方で、情報漏えいトラブルが深刻化していたことから、安全かつ効率的にファイルをやり取りできる「f-FILTER」の提供を開始しました。

「i-フィルター10」

「未来も守る」総合セキュリティ対策

「i-フィルター 10」は子どもからシニアまで誰もが使える個人向け総合セキュリティ製品です。近年フィッシング詐欺被害や不正アクセスによる証券口座乗っ取りなど、インターネットを通じた様々なセキュリティリスクが非常に身近なものになっています。「i-フィルター 10」は「ホワイト運用」によって、安全性が確認されたサイトのみアクセス許可し、危険性なサイトや、安全性が不明なサイトはブロックすることで、インターネットを通じた詐欺被害を防ぎます。更に専用のブラウザ経由の通信だけでなく、端末全体の通信を監視することにより、他のブラウザやSNSを通じてアクセスしようとした危険なURLもブロックします。
また、今までの「i-フィルター」製品で提供していた見守り機能だけでなく、迷惑電話対策機能やアンチウイルス機能を新たに搭載することで、トータルセキュリティソフトとしてすべてのお客様にお使いいただけます。

  • ※2025年10月31日現在
  • ※1 株式会社富士キメラ総研「2024 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」Webフィルタリングツール市場占有率(2023年度のベンダーシェア)(2024年12月発行) 
  • ※2 2025年9月末時点における「i-FILTER」Ver.10、「m-FILTER」Ver.5、「i-FILTER@Cloud」、「m-FILTER@Cloud」ユーザーのマルウェア感染被害報告件数(自社調べ)
  • ※3 出典:デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2024年度(https://mic-r.co.jp/mr/03370/)」電子メールフィルタリング・アーカイブツール出荷本数(社数)(2023年度)(2025年3月発行)