標的型攻撃対策-Webフィルタリング

「i-FILTER」は、Webからの外部攻撃対策と内部情報漏えい対策ができる、導入実績No.１^※1のWebフィルタリング製品です。Webフィルタリング製品は、アスセスするだけでマルウェアに感染するようなサイトや情報が抜き取られる可能性のあるサイトなどをブロックすることで、安心安全にWebを利用いただけるものです。さらに業務上必要なウェブサービスでも、操作ごとに細かくアクセス制御できるのは「i-FILTER」ならではの強みです。また「i-FILTER」は、安全なサイトにのみアクセスさせる「ホワイト運用」を実現しており、従来の脅威サイト対策にあったデメリットを克服したデジタルアーツが独自に提唱する方法で運用をしています。
デジタルアーツは、Webフィルタリングソフトの開発に着手した1998年8月以来、20年以上に渡り、データベースを蓄積してきました。2023年8月時点での「i-FILTER」経由のマルウェアは被害報告0件^※2です。

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標的型攻撃対策-メールフィルタリング

「m-FILTER」は、標的型攻撃メールや誤送信による情報漏えいを対策する、導入実績No.１^※3のトータルメールセキュリティ製品です。安全なメールのみを受信できる仕組みを提供しており、不審な送信元からのメールやメール内の不審なURLを確認しブロックすることでデジタルアーツが提唱する「ホワイト運用」を実現しています。さらに、多彩なルール設定によってメール誤送信も防ぐことで、企業の重要な情報が外部に漏えいしないように守るという役割も担っています。

開発当時は、メールの誤送信問題が課題となっており、その需要に応えるためにの製品が誕生しました。その後は、スパムメールや不審なメールなどの新たな課題が問題となりました。そこでデジタルアーツは、様々なメール課題に総合的に対応することを目指した結果、現在の機能が備わった「m-FILTER」の提供を開始しました。

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ファイル暗号化・追跡で情報漏えい対策

「FinalCode」はファイルを暗号化することで情報の漏えいを防ぐファイルセキュリティ製品です。ファイルが作成された瞬間から自動で暗号化され、権限がある人だけが内容を確認出来るようにします。また、一度手元から離れたファイルを削除することも出来るため、万が一外部にファイルが漏えいしても情報が流出・拡散される心配もありません。そのため、退職者によるファイル持ち出しからの情報漏えい、内部不正による情報漏えいなども防ぐことができます。 さらに「Finalcode」は各国で特許を取得しているため、これらはデジタルアーツにしかできない特別な技術です。
前身となるファイル暗号化製品が月に数本売れていたことから「暗号化」にニーズがあるかもしれないと考えたのがきっかけで、初期は社長と1人の社員によって開発が進められました。 現在では毎月217万ファイル^※4が暗号化されており、累計8276万ファイル^※5を守っています。

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安心安全なコミュニケーション

「Desk」はチャットとオンライン会議ができるコミュニケーションツールです。
パソコン内における「机」のような存在（＝業務の中心）になるようにという意味を込め、2023年に「Desk」を発売しました。国産メーカーならではの高い安全性を有しています。「Desk」は一般ユーザー向けと、オンラインセミナーやイベントの実現を支援する「Desk Event」、教育機関のニーズに則した仕様である学校関係者向け「Desk GIGA版」があります。「Desk GIGA版」では、児童・生徒のチャットを見守るだけでなく、いじめや自殺に関連する言葉を検知して、危機を未然に防ぐいじめ防止機能なども搭載されています。
「Desk」の前身となる製品は、主にデジタルアーツ社内のコミュニケーションのために利用されていましたが、コロナ禍や働き方の変化によりチャットやオンライン会議のニーズが高まったことで社内運用だけでなく、製品として発売することが決まりました。

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IDaaS（Identity as a Service）ソリューション

「StartIn」は複数のクラウドサービスのログイン情報を一括で管理し、IDやパスワード以外の別の認証要素を取り入れることで強固なID管理を実現する製品です。クラウドサービスを複数利用することが当たり前となる中で、アカウント管理やセキュリティリスクが課題となり、一元管理の需要が高まっていることから「StartIn」を開発しました。「StartIn」には、業務・学習の「開始」にあたり最初にログ「イン」するシステムという意味が込められています。
具体的には、生体認証やワンタイムパスワードなどの多様な認証の方式を搭載しており、独自機能として位置情報を確認してログインの可否を管理できる機能、機密情報等を扱う重要なサービスには上司の承認後にログインすることができる機能、定期的に認証をすることでパスワード入力などを避けつつセキュリティを高めることができる機能を搭載しています。ユーザーは1回の認証で複数のサービスにログインすることができ、管理者は一括してアクセス情報などを把握することができます。多要素認証で不正ログインなどの外部からの攻撃のリスクを低減することも可能です。

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